2027年卒業予定で、東京大学や京都大学、早稲田大学、慶應義塾大学といった難関大学に通う学生の間で、どの企業が人気を集めているのか。採用支援事業を手がけるリーディングマークの調査によると、最も人気が高かったのは「伊藤忠商事」で、支持率は38.0％だった。

2位以下には「三井物産」「三菱商事」「丸紅」「住友商事」が続き、5大総合商社がトップ5を独占した。5社合計のシェアは38.9％に達し、前年同期比で約5ポイント上昇しており、商社志向の強まりが鮮明となった。

6位は「三井不動産」、7位は「サントリーホールディングス」。以降、「三菱地所」「三菱UFJ銀行」「野村総合研究所」「JR東海」が続いた。トップ30には、商社や不動産デベロッパーに加え、銀行、運輸、食品、電子、電気機器など18業界の代表的企業がランクインした。

前年と比べると、不動産業界や海運業界の順位上昇が目立つ。「三井不動産」（前年10位→6位）、「三菱地所」（同9位→8位）といったデベロッパーに加え、「日本郵船」（同30位→21位）、「商船三井」（同51位→23位）など海運各社が順位を大きく伸ばした。

一方、かつて高い人気を誇ったコンサルティング業界は、志望者数の減少が続いている。業界志望者の割合は、2025年卒が22.8％、2026年卒が22.9％だったのに対し、2027年卒では18.1％に低下した。

企業別でも下落が顕著だ。「アクセンチュア」は前年14位から42位へと大きく後退したほか、「PwCコンサルティング」（18位→29位）、「デロイト トーマツ コンサルティング」（23位→40位）、「ボストン コンサルティング グループ」（27位→32位）など、主要ファームで順位を落とす動きが相次いだ。

引用元記事：https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2601/06/news033.html